女性として生まれてきた以上、一度は出産を経験し、自分の手で小さい赤ちゃんを育て一人前にしたいと思うものです。気軽に出産ができそうなイメージがありますがそうではありません。欲しくても授からないという思いは、とても切なく、ストレスを感じるものです。
不妊治療も最近ではいろいろ改善はなされていますが、決して楽な道のりではありません。いつか望んでいる赤ちゃんを授かる日を夢見るからこそ、その困難にも打ち勝てるのです。
悩みは体や精神的なツラさだけではありません。治療費用といったものも、夫婦の負担となります。
実際に不妊治療をはじめようと思ったとき、お金の問題は想像以上に深刻なものです。今回は、それぞれの不妊治療法ごとにかかってくる費用と、不妊治療にかかる費用を抑えることができる特定不妊治療助成制度ついて詳しくみていきましょう。
不妊治療の主な内容と費用
単に不妊治療といってもいろいろな治療方法があります。段階や自分に合った方法を選択していくのですが、治療方法によって授かる確率も費用も異なります。
・初期検査（保険適用）
・タイミング法（保険適用）
・薬物療法（保険適用）
・人工授精（自費）
・体外受精（自費）
・顕微受精（自費）
治療方法別にそれぞれみていきましょう。
不妊治療を始める前の各種検査について
まず初期段階で不妊治療をはじめるための各種検査をおこなう必要があります。検査する項目などによってさまざまですが、保険が適用される検査もあれば、そうでない検査もあります。
保険の適用されている検査に関しては、負担額が3割ですので、料金も高くはなりません。
諸条件によって異なりますが、初期検査のトータル費用としては10,000円〜30,000円程度と思っておけば、間違いないでしょう。
タイミング法
まずは、タイミング法です。初歩的な方法で、初めて不妊治療を始めるというご夫婦が行う治療法です。子どもができる状態を知ること、それは排卵日を知ることです。排卵日の前後に性交渉をすることによって、妊娠しようといった方法です。
病院では、保険治療の範囲として取り扱われているため、3割程度の負担で済みます。1回の治療費は、大きなものではなく数千円程度となります。ですが、タイミング法は基礎体温計の購入が必要となります。
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基礎体温計は、自動周期記録できるもの、目覚ましアラームのついているものと様々なタイプが売られていますが、料金はまちまちです。おおよそ2,000円前後から高性能を備えた15,000円程度のものまで売られています。
薬物療法
次の段階としては、薬物療法があります。不妊治療ではよく利用される方法でクロミッド療法やHMG-HCG（FSC-HCG）療法があります。
クロミッドは、排卵誘発剤と呼ばれていますが、排卵を促すというよりも排卵する卵自体を大きい状態で排卵させることで妊娠する確率を上げる薬です。
一方HMG-HCG（FSC-HCG）療法は、排卵前に卵胞刺激ホルモン注射をすることで卵胞を大きく育て、再び排卵刺激ホルモンを注射し、卵を排卵させる治療法です。これらは保険適用のある治療法となります。
負担する金額としては実際の治療費の3割となり、治療費は数千円程度というのが一般的です。
人工授精
タイミング法や薬物療法で妊娠が難しい場合、高度生殖医療の必要があり、保険の適用されない自由診療となります。
人工授精はよく耳にする治療法で、最初の段階からこの不妊治療をすることはなく、どうしても妊娠に至らなかった際の治療方法として用いられます。人工授精の場合、大体が夫の精子を使用しての受精となりますが、無精子症等の場合は、第三者の精子を使っての受精が行われる場合もあります。
よくテレビ等でも紹介されているので、とても高い確率で成功すると思われがちなのですが、実際には、5～20％と、そう高い確率ではありません。人工授精は、1度で成功するケースは少なく、何度も挑戦する必要があり、長期戦となることを心しておく必要があります。
費用としては病院などにもよりますが、おおよそ1回の治療で1万円から3万円というのが相場となっています。
各医療機関の設定により料金が異なるため、事前に確認しておくと安心です。
体外受精
高度生殖医療の最終的な手段として、体外受精があります。この方法は高い技術力が必要で、リスクを伴うものですが、それでも人工授精よりも妊娠する確率が高い為、最後の頼みとして、希望する人も多くなっています。
方法としては、まず、受精する環境を作ります。排卵を誘発させ、卵管を通ってきた卵子を着床させ、着床した卵子を麻酔をかけて取り出し、そこでシャーレに入れた卵子と精子で受精させるのです。
受精した受精卵は、母体に戻し、見事着床して妊娠ということになります。
体外受精の場合には、しばらくの間、卵子や精子などが保管されるのですが、その際の凍結保存の費用が加算されることになります。費用は保存する量などによって変わってきますが、決して安いものではありません。
体外受精の料金はかなり高めとなっています。おおよそ1回の治療で20万円から60万円位費用が掛かります。
医療機関により料金に幅があるものですので、病院選びなども重要なポイントとなってきます。
顕微受精
同じ体外受精のもう一つの方法として顕微受精という方法があります。一般的な体外受精と間違えられる方法なのですが、卵子に直接穴を空けて、そこに精子を注入するという方法です。
これならば、受精するまで待つこともなく、受精する確率もぐんと上がりますので、通常の体外受精よりもワンランク上の治療法といえます。
顕微授精には、透明帯貫通法や囲卵腔内精子注入法、卵細胞質内精子注入法などがありますが、ICSI技術を用いた卵細胞質内精子注入法が主流となっています。
この治療法は男性の精子が少ない等、無精子症の場合に用いることもできる治療法で、ここ最近急速に浸透している方法です。体外受精をおこなうおよそ半数の方が、顕微治療を選択しています。
料金は40万円から50万円が相場となっており、その費用は高額となりますが費用に見合った効果が期待できます。
不妊治療を少しでも抑えるためには
このように不妊治療には高額費用が発生する為、子どもが欲しくても費用問題で、泣く泣く子供を諦める夫婦もいます。不妊治療費を抑えるコツの一つに、検査費用を抑えることがあります。
何度も検査をおこなうと費用もかさんでしまうため、はじめて検査をおこなう際に、夫婦そろって検査をしてもらうことで費用を抑えることができます。
初めての検査では、女性が一人で検査に出向くケースが多くなっていますが、不妊症の50％は男性が原因であるため、こうした効率の悪さが結果的に不妊治療のトータルコストを上げてしまっているのです。これから何かと治療に費用が必要となりますので、小さなことから費用を抑えるよう努力しておきましょう。
また、不妊治療の負担を少しでも少なくするという目的から、不妊治療には助成制度が設けられています。特定不妊治療の助成制度といわれるものです。
特定不妊治療の助成制度とは？
一般的に、不妊に悩む方で、体外受精や最終段階での不妊治療を始めている人に対する助成制度です。医師に、妊娠の見込みが極めて少ないと判断された人を対象にしています。
支給される金額と回数
1年に1回15万円として2回支給され、5年程、この支給が行われます。これはあくまで平均的な回数であり、自治体及び年齢によっては、回数が変更されたりすることがあります。詳しくは、県の保健局に問い合わせしてみましょう。
また、治療ステージ段階によっても、助成額は異なり、年度によって変更される可能性もありますので、常に保健局のHPをチェックしておくこともお勧めします。
申請の対象者
特定不妊治療の助成金を受け取ることができる対象者は、申請を行っている地域に住所があり、法律の上で婚姻している夫婦であるという条件があります。
また、所得額においても制限があります。これは夫婦合わせての合計所得となりますので注意してください。
そして、治療においても初期段階ではなく、何度か段階を経験した上で、最終的な体外受精等による不妊治療を行っていること、それでもなかなか妊娠の見込みが出ないと医師から診断されているご夫婦を対象としています。
申請期限
特定不妊治療を行う上で、まず申請が必要となり、これは、治療の1回目が終了した日の年度（3月31日）までに申請が必要です。
これは、助成金対象となる治療ということで、この期日を過ぎてしまうと、申請ができませんので、注意が必要です。また、期間内に治療が終了していて、3月31日までに申請が提出できなくても、4月から6月30日までの間に申請すれば可能となっています。しかし、この場合は、次年度の助成対象となりますので、こちらも注意してください。
申請に必要な書類
申請を行う上には様々な書類が必要です。
まず、特定不妊治療費助成申請書と特定不妊治療受診証明書であり、これらは、治療1回ごとに1枚必要となりますので、前者は、HPよりダウンロードし、後者は、受診している医師に記入してもらいます。
それから、住民票と戸籍謄本で、どちらも申請日から3か月以内に発行されたものが使用できます。そして、医療機関発行の領収書コピーと、夫婦それぞれのその年度の所得証明書、税金証明書のコピー等もきちんと準備しましょう。
郵送にて申請するスタイルが主であり、その後、申請を受けて2か月後に審査通知書が届きます。その結果によってOKが出れば、それから1か月後に指定口座に助成金が振り込まれるという形です。これはあくまでも目安となる日数ですので、若干の誤差はありますが、詳しく知りたい場合は、直接問い合わせをしてみてください。
東京の場合は、都の助成金が出ますが、それとは別に、区市町村による助成金もあり、こちらも詳しく知りたい場合は、各自治体に問い合わせをしてみてみましょう。
男性の不妊治療助成制度
不妊治療による制度の対象は、女性にあると思われますが、最近では、男性にもこの制度が適用されるようになりました。この制度は都道府県市町村によって、適用されるところとそうではないところがあります。
男性に対する助成金がある地域では、10万円を上限として、費用の半額が助成されます。不妊治療の場合、その原因が女性ばかりでなく、男性にもあると見込めるからで、助成制度の対象となるからです。詳しい内容についての問い合わせは、各自治体にて行ってください。
2016年から年齢による制限も
不妊治療の助成制度は、長年に渡り、高額になりつつある治療費負担を軽減してくれる大切なものです。しかし、厚生労働省では、2016年から対象者の年齢を42歳までとすることを決定しました。
不妊治療は、年齢が高くなるにつれて、妊娠成功率が低下してしまう為、助成回数の減少等の対策の上、最終的に年齢制限を決定しました。助成制度を利用したい場合は、年齢等も考慮しながら、進めていかなければなりません。
まとめ
不妊治療で一番大事なことは、希望を忘れないということです。気持ちの持ちようで、妊娠できる環境づくりが整う場合もあるのです。それはストレスが不妊の原因になっていることがあるからです。
周囲も過度に子作りのプレッシャーをかけずに静かに見守ってあげること、本人自身も、ゆっくりとした気持ちで構え、治療に当たるようにしましょう。いつかは、自分の手で自分の赤ちゃんのぬくもりを感じられるような、そんな日が来ることを強く望み、夫婦で、そして家族中でしっかりと支え合って、新たな命が誕生するまで共に戦っていきましょう。